マイホームに新たな価値を -ATOCHIKA-

現在の家に暮らしながら地下室を作ることができます

一般的には地下室は住宅を新築する際に作ることが多く、後から作ることがあっても居住しながら作ることは非常に困難というのが建築業界の常識でした。しかし、株式会社SHOWAが開発した「後地下工法」であれば、既存の住宅に住みながらその敷地の1階の面積と同等のスペースを持つ地下室を作ることができます。そのため仮の住まいに引っ越しする手間や費用が掛からないので、地下室が少ないストレスで手に入るようになりました。

後地下工法は地盤沈下修正の技術を用いているので、大切な住宅の耐震性能のアップに貢献します。昨今不安視されている自然災害に備えたうえに、居住スペースが広がることを考えれば、後地下工法は非常にコストメリットが高い選択肢であると言えます。

「後地下工法」は特許を取得しているSHOWAの独自工法です

後地下工法は弊社が開発し、実用新案として出願、2012年に特許庁に登録されているオリジナル工法です。また、2018年には特許権の取得もしておりますので、後地下工法を取り扱えるのは、株式会社SHOWAとその代理店のみとなります。

以前には建築基準法によって、地下室を作る際には容積率などの制限がありました。そのため、地下室を作ることを希望しても結果的に断念していたケースも多く見られました。しかし平成6年に新建築基準法にて地下室を作ることへの制限が緩和され、現在は1階と同じ面積で地下室を作ることが可能となっています。このような背景からも、地下室を利用したいという需要が高まり、弊社の独自開発を時代が後押ししてくれたとも言えます。

地下室＝暗いというイメージを解消する「ドライエリア」という知恵があります

「地下室」という言葉には、「薄暗い」、「空気が悪そう」、「圧迫感がありそう」といったネガティブなイメージを持っている人が多いと思います。 そんな方にぜひ知っていただきたいのは、「ドライエリア」という地下空間の快適性を上げるアイデアです。

ドライエリアは、地下空間の外壁を囲むように作られる堀のようなスペースです。ドライエリアを作ることで外部の光を取り入れ、風の通りを確保することができますから、地下空間にイメージされる暗さ、湿った雰囲気、閉塞感などを解消できます。また、ドライエリアは避難経路としての役割も果たしてくれます。

ドライエリアが堀状になっている特性に対して、「台風やゲリラ豪雨、大雨などの際などに雨水が流入してくるのではないか？」と懸念されることもあると思います。しかし、ドライエリア周辺にU字溝を設置して設計上の排水を促していますし、ドライエリア躯体のかさ上げなど、物理的な配慮を現場に合わせた施工をしていますので、安心してご利用いただくことができます。

04.自社経営の店舗を地下に移して地上階を貸し出すことも可能

地下部分をテナント化するよりさらに大きな家賃収入を得る方法として、
自社経営の店舗をATOCHIKAで作った部分に移設して、地上階を貸し出す方法もあります。

この場合ATOCHIKA制作時に今までの店舗の不満点を改善するアイデアを盛り込むことができますから、単に地下に移動するのではなく、リニューアルオープンというイメージで進めることも可能です。

05.地下室の遮音性を生かしてダンスや音楽教室の利用にも

地下空間はそもそも優れた遮音性がありますから、音楽教室やスタジオ、ダンスなどの大きな音を出すような用途に適しています。 さらに最初から防音を意識した設計を依頼していただければ、防音性が高い構造や優れた吸音材を敷設するなど、弊社ならではの技術的工夫によって外部に音を漏らさない空間を作ることができます。

特に都市部の狭小地で防音性が低いようでは、音楽などに利用する人のパフォーマンスにも影響を与えますから、防音、遮音性能が高いことはスペースとしての価値を高めてくれます。

06.民泊運営にもお勧めです！

近年、民泊やゲストハウス、ホステルなどの需要は大きな高まりを見せています。民泊は、以前は外国人バックパッカー向けの宿泊施設といったイメージもありましたが、近年は認知度が上がってきたことから日本人の利用者も増えています。そのため、民泊運営は非常にホットな事業と言えるでしょう。

例として10坪の地下スペースを作った場合を紹介しましょう。快適な空間を作るためのドライエリアや、宿泊者に必要な水回りスペースを除いても10坪（約33㎡）の空間なら、2段ベッドにすれば12人の宿泊が可能です。

総工費2400万円を投じて地下空間を作り、宿泊単価3000円で20日間稼働した場合の月商は 3000円×12ベッド×20日＝72万円です。この条件で年間利回りを計算すると、72万円×12か月÷2400万円＝36％となり、3割超の驚異的な年間利回りを生み出すことが可能となります。

また、民泊運営はさまざまな広がりを見せていますから、運営次第では更なる増収も可能です。

例えば地上階で飲食店を経営する場合などは、民泊部分が増設されたことで新たな収益を生み出すことができますし、イベントスペースとしての付加価値も高まります。

地下室を作れば耐震性が上がります！

意外に感じる人が多いかもしれませんが、地下室を作ることは木造や低層建築物 (軽量鉄骨で作られた3階程度までの建物)の耐震補強としても有効なことがわかっています。

何となく地下に空間を作ると住宅の耐震性は低下しそうに思えますが、地下に構造体を作る際に鋼管杭を岩盤層まで打込み既存建物を支持しますので、耐震補強としての明確な効果が得られるのです。

地下室は安全性が高いエリアです

地震が起こった際、地下室は地上部分の部屋よりも、40～50％も揺れが少ないことがわかっています。そのため、家具の転倒が起こりにくいことから寝室や子ども部屋としての使用もお勧めです。

また、地震の際のシェルターとして使うことができますし、災害時のための保存食料などの保管場所としても適しています。

綿密な検討や提案を行います

弊社では地下スペースを生み出すにあたって、お客様のご希望や不安、疑問点などを丁寧に聞き取り、不安に感じられる部分を解消します。見積もりに際しては、綿密な現地調査も行い、設計や施工面で出来る限りお客様のご予算や多様なご要望に対応できるよう心掛けています。

設計段階では、お客様が完成後の状態をイメージしやすいようなプレゼン資料を作成します。また、商業利用の際の企画書などにも利用できるように、皆様に納得していただきやすい資料作成につとめています。

見解書 〜株式会社イマジン　一級建築士事務所 代表取締役　今村 秋男〜

今般、出願中の「アト地下工法」に附いて、見解を申し上げます。 先ずは、工法手順ですが、ドライエリアを先行掘削する事により、小型重機が使用可能となり、工事効率は良好と考えます。

又、アンダーピニング鋼管圧入工法を採用する事で、建物全体の支持杭が施設出来ると同時に、山留め支保工も兼ねるので、大変、工事効率は良好と判断出来ます。構造の強度に関しては、鋼管杭の許容支持力については、構造計算上問題無く、アジャスト治具についても、既存基礎との緊結について考慮されて居り、全く支障は無いと考えます。

総括としまして、この「アト地下工法」は、既存の建物に対し、不同沈下、地盤液状化沈下を防止する事に、大変、有効であると共に、容積率緩和による床面積増坪を可能にし、又、地下室の特徴である、防音性、断熱性、耐震性を備えた部屋を、経済的に短期工事にて施工出来る工法として、極めて優秀であると、判断致します。