日本は非常に地震が多い国として知られており、地震に対して備えることの重要性を訴える記事も増えています。地震への備えというと、非常食料の確保や避難場所の確認などを考える人が多いと思いますが、建物を所持している人なら、自宅や建築物の耐震性能の見直しを忘れてはいけません。
このコラムでは、建物の耐震性を上げる耐震補強工事についてわかりやすく解説していきます。ぜひ最後まで読んで、大切な住宅や所有する建物を守る知識を補強してください。
耐震補強の必要性
この項目ではまず耐震補強の必要性や考え方を紹介していきましょう。
耐震補強はなぜ必要？
1995年に起こった阪神淡路大震災では自宅の倒壊に起因して亡くなった方が非常に多く、「圧死」「窒息死」「外傷性ショック」などの死因も多かったというデータがあります。万が一大きな地震が来た場合、建物が瞬時に倒壊してしまえば、逃げる判断をする以前に命を失ってしまう可能性もあります。
つまり、食料の備蓄など「生き残った後」の準備ももちろん大事ですが、「まず生き延びること」、「自分自身や家族の命を守ること」「顧客や従業員への社会的責任」を考えるには、建物の被害を最小限に抑えることは欠かせないことと言えるでしょう。
耐震補強の考え方
耐震補強に関しては、まず対象となる建物の耐震性能を知る必要があります。日本は何度も大きな自信を経験しており、その都度建物の建築基準を見直していますから、大きく言えば新しい建物ほど耐震性は高い方向にあると考えて良いでしょう。
阪神淡路大震災でも、1981年以前の古い基準に沿って建てられた建築物ほど大きな被害を受けていることがわかっています。また、2004年の新潟県中越地震では、阪神淡路大震災を超える震度7を記録していますが、2000年以降に建てられた住宅は比較的被害が少なかったことがわかっています。これらのことから、概略でいえば2000年以前に建てられた建物は耐震補強を検討した方が良いですし、1981年以前の建物であれば耐震補強を行うことを強くお勧めします。
また、耐震補強を行う際はコストもかかりますから、弱い部分を必要なだけ補強するという考えを推奨します。最小限の費用で最大限の効果を出すのが耐震補強の適切な在り方です。
利益優先の会社は、必要以上の工事を当たり前のことのように勧めてきたりしますので注意しましょう。
商業施設やマンション、会社社屋などの場合、社会的責任があります
多くの人が居住や出入りすることを前提とした建物の場合、倒壊した場合の社会的責任も発生しますので、耐震性を高めることは非常に重要です。また、大きな地震が起こったときでもダメージが少なければ、操業に支障が出ることが少ないので経営的ダメージも最小限にすることができます。大きな施設であるほど耐震性をしっかり考えることをお勧めします。
耐震補強の種類
ここでは耐震補強にはどんな種類があるのか、具体的に記載していきましょう。
一般住宅の耐震補強
一般の住宅は耐震補強の対象部分として基礎部分の補強や緊結を高めて倒壊を防ぐこと、接合部の補強を強くして建物全体で揺れに耐える力を促進すること、特殊パネルを追加して壁の補強することなどに分けられます。
また直接的な「補強」とは異なりますが、屋根を軽量化することは地震による揺れを少なくして被害を小さくするため、屋根の見直しを行う場合もあります。他には構造体としての地下室を作ってそこに建物を接続することで耐震性を上げるという方法もあります。
マンションやビルの耐震補強
マンションやビルを補強する場合、耐震壁を増やして耐久力を上げる方法や、耐震ブロックを使って行う補強、鉄骨のブレース（すじかい）を追加して強度を高める方法、外部にフレームを追加して強度を上げる方法などがあります。
マンションや会社社屋、工場などは居住や営業を続けながら施工をするのか、などの違いもあるため、建物の耐震状況と稼働条件によって最適な方法を考える必要があります。
自治体のサービスや補助を調べて積極的に活用しましょう
自治体ごとに建物の耐震性向上を後押しするために、耐震性診断や耐震性アップの設計、耐震工事などを補助する取り組みを行っています。1981年以前の建物が対象である場合が多いですが、条件や補助の内容は自治体によって異なりますので、まずは居住している地域の役所に問い合わせをしてみましょう。
まとめ
耐震補強の意味や必要性、耐震補強の種類、自治体に補助制度があることなどについてまとめました。
株式会社SHOWAは、横浜市青葉区にある工務店です。当社は建物の耐震性診断や耐震補強工事を専門的に扱っております。耐震性調査から丁寧に行い、依頼主様の状況に合わせて、最小限の費用で、最大限の効果を出す提案を行います。ご自宅や所有する建物の耐震性に不安をお持ちの方は、まずはお気軽に当社までご連絡ください。
